社員公募で決める社内報タイトル〜創刊時やリニューアル時に試してほしい、社員の声を活かす方法

　社内報の創刊時やリニューアル時、社内報のタイトル決めは非常に重要なステップです。タイトルは社内報の顔であり、社員に親しみを持たれるかどうかを左右する要素でもあります。そこで、社員公募によってタイトルを決定する方法を提案します。このプロセスは、単なるタイトル決めにとどまらず、社員の意見を尊重し、エンゲージメントを高める機会にもなります。以下に、社員公募のメリットや進め方、工夫するポイントについてアイデアをまとめました。

1. 社員公募のメリット

社員のエンゲージメントが高まる

タイトル決定に社員を巻き込むことで、「自分たちの社内報」という意識が芽生えます。社員自身が考えたタイトルは、親しみやすさが増し、社内報の定着率も向上します。
特にリニューアル時には、変化に対する抵抗感が減り、ポジティブな受け入れが期待できます。

多様なアイデアが集まる

社員公募にすることで、社内の様々な部署や職種から幅広いアイデアが集まります。多様な視点が反映されることで、タイトルに個性や社風が表れます。
「社員が使う言葉」や「普段のコミュニケーションに基づいたアイデア」が得られるため、社員に馴染みやすいタイトルが生まれやすくなります。

コミュニケーションが活性化する

公募を通じて社員同士がアイデアを共有する過程で、社内のコミュニケーションが活発になります。普段接点の少ない部署間の会話が増え、社内の一体感が高まる効果も期待できます。

2. 社員公募の進め方

公募の目的を明確に伝える

創刊やリニューアルに伴い、社内報の新たなスタートを切るタイミングであることを伝え、社員公募の意義や期待を説明します。
「みんなで作り上げる社内報」を強調し、社員の参加意識を高めるメッセージを発信します。

公募の方法とルールを明確に設定

公募はメールや専用フォームを使うと便利です。また、手書きのアイデアを集めるボックスをオフィスに設置するなど、様々な方法でアイデアを集めます。
タイトルには会社のビジョンやミッション、社風を反映させるようなガイドラインを設定すると、質の高いアイデアが集まりやすくなります。

選考プロセスをオープンに

公募で集まったアイデアは、社内報委員会や特別選考チームで一次選考を行い、その後、社員全体の投票で決定するなど、透明性のあるプロセスを実施します。
選考過程を社内報や社内SNSで公開し、選ばれたタイトル候補のエピソードや理由を共有することで、興味を引き、社員の関心を高めます。

3. 社員公募の効果と成功事例

社内報の定着率が向上

社員が決めたタイトルは、親しみが生まれやすく、読み手にとって「自分たちの社内報」という認識が高まります。その結果、定着率や閲読率が向上します。
特にリニューアル時に公募を行うと、古いタイトルへの愛着と新しい変化への期待感がバランス良く融合し、スムーズな移行が可能になります。

社風が反映されたタイトルの誕生

ある会社では、社員公募によって「ホッとニュース」というタイトルが決まりました。日々の忙しさの中で、社員に安らぎと情報提供を行いたいという意図が伝わり、社風に合ったタイトルとなりました。
別の事例では、「共感通信」というタイトルが選ばれました。これは、社員同士が共感し合い、つながりを深めることを意識したタイトルで、社内のコミュニケーションが活性化した例です。

社員のアイデアが企業文化を強化

社員のアイデアがタイトルに反映されることで、企業文化がより強く表れます。公募を通じて集まったアイデアの中から、企業のビジョンやミッションに最も合致するものを選ぶと、タイトル自体が会社の価値観を表すメッセージとなります。

4. 社員公募を成功させるためのポイント

参加しやすい環境を整える：

忙しい社員でも手軽に応募できるよう、メールやオンラインフォームなど、複数の方法を用意します。デジタルツールの活用が効果的です。

インセンティブを設定する：

採用されたタイトル案の投稿者には、記念品や特別な賞を設けると、参加意欲が高まります。また、優秀な案を複数ピックアップし、選考過程で称賛することも効果的です。

タイトル決定後のプロモーションを行う：

新しいタイトルの発表後には、その背景や選考のストーリーを社内報や社内SNSで共有し、社員全体で祝う機会を設けます。これにより、社員全員が新しいタイトルに共感しやすくなります。

まとめ〜社員公募がもたらす新しい風

　社内報のタイトルを社員公募で決めることは、単なる名前決めにとどまらず、社員の声を尊重する姿勢を示す重要な取り組みです。公募のプロセスを通じて社員同士のコミュニケーションが活発になり、一体感が高まる効果も期待できます。次回の創刊やリニューアル時には、ぜひ社員公募を試してみてください。「みんなで作る社内報」という姿勢が、企業文化をさらに豊かに育むきっかけとなるでしょう。